がんによる収入減少、どんな保険で備える？

働いている方は、がんになった時の備えにはがんの治療費だけではなく、
働けなくなった場合や収入が減った場合のことも考えておく必要があります。

がんにかかった場合、異動や休職、転職、退職など何らかの形で就労状況が変わり、
収入が減ってしまう可能性があります。
東京都の調査によると、がん罹患後、「個人の収入が減った」という人は56.8％に上ります。

一方、支出については、治療費などで増えることはあっても減ることはほとんどないでしょう。
生活費やお子様の教育費など、がんになっても変わらずに必要となります。
特に、住宅ローンが残っている、これから教育費がかかる、
といった働き盛りの世代の大黒柱の方ががんになってしまったケースでは、
何も備えがないとなると本当に切実です。
では、がんにかかってしまい収入が減るリスクに対して、どのような保険で備えることができるでしょうか。

①がん保険
がん保険のがん診断給付金は、がんと診断された時点で一時金が支払われる給付金で、がん保険の基本保障の一つです。

②生前給付保険（三大疾病保険）
三大疾病保険とは、三大疾病（がん、脳卒中、心筋梗塞）により所定の状態と診断された際に、一括で保険金が支払われる保険です。

③就業不能保険／所得補償保険
病気やケガによって働けない状態になった場合に、毎月、給与のように給付金が支払われます。
※「働けない状態」という基準は保険会社によって異なりますので確認が必要です。

④住宅ローンの保険
住宅ローンを組む時に契約する「団体信用生命保険」には、三大疾病により所定の状態と診断された際、
住宅ローンの支払いが免除されるタイプがあります。

がんに備える保険だけでもこれだけの種類があります。
また、どれが1番ということはなく、お客様の状況にあったものを選ぶ必要があります。
ご相談は何度でも無料ですので是非一度ご相談ください。

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